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 経費のかからないGIS−電子国土とは
 

 

 

この世界で飯を食う技術者にとって、地理情報システム(GIS:Geographic Information System)はみなさん御存知かと思います。そしてその根本的な弱点として、@基本ソフトに経費がかかること、Aベースマップの維持管理費がかさむこと、があることも御存知かと思います。

一方土木の世界にも浸透しつつあるのが、「Google Maps 」です。インターネット型のGISで、米国google社が無償提供しています。ベースマップも日本ではZENRINと提携し、住宅地図レベルを提供しています。

Google Mapsの小縮尺ベースマップ(Google Mapから転載)

ただ市街地はいいのですが、山間地となると住宅地図がベースのため等高線などはほとんど精度のないものとなっています。

このような無料のインターネット型のGISが出てくると、経費のない自治体などではこれを利用しようとする動きが出てきます。しかし提供はあくまでも米国のしかも民間のGISエンジンです。「明日から提供を止めます!」と言われればそれまでです。

そのような不安定なところに日本の大切な行政システムを載せるわけにはいかないとして、日本の国策として整備し始めたのが「電子国土」です。土木の技術者 であれば入手しておくべき情報です。

「電子国土」とは
「電子国土」とは、数値化された国土に関する様々な地理情報を位置情報に基づいて統合し、コンピュータ上で再現するサイバー国土をいいます。

「電子国土」は、それぞれの地理情報の作成者がその情報を発信し、利用者は必要な情報を探し、目的に応じて加工し利用できる機能を備えています。

インターネットに接続したパソコンがあれば、誰でも、どこからでも、ウェブブラウザ上の「電子国土」にアクセスするだけで、簡単に「電子国土」の世界に入ることができます。

一度「電子国土」のネットワークの中に入れば、様々な縮尺の地図をシームレスに見ることができますし、ネットワーク上の地理情報を検索し、選択した地域の地図に必要な情報を重ね合わせて表示することもできます。(出展:電子国土ポータルより)

簡単に言うと
  • 国土地理院が作ったWeb GIS
  • 地図を使って情報発信できるツール
  • タダ (税金で運用するもので使わなければ勿体ない!)
  • しかも地図つき (国土地理院が最新の地図を無料でメンテしてくれます)
利用できる(地図を表示することができる)環境
  • 実効1Mbps程度以上のインターネット回線(できれば実効3Mbps程度以上)
  • Windows XP/2000/NT4.0/Me/98SE
  • Internet Explorer 5.01以上、Netscape7.0以上、Mozilla1.4-1.5
    (サイトによってはNetscape/Mozilla版には未対応のサイトもある)
しくみ
電子国土Webシステムでは、背景となる地形図は国土地理院のサーバから発信され、コンテンツとなる各種地理情報は、その地理情報発信者のサーバに存在します。それらが、利用者のブラウザ上で重ね合わされ、地図上に情報として表示されます。

関連サイト
電子国土サイトを初めて開こうとすると、自動的にプラグインがインストールされます。
手動でインストールを行うこともできます。
詳しいインストール方法については「電子国土ポータル」の利用方法をご覧ください。
 
電子国土サイト 発信団体
電子国土ポータル 電子国土事務局
防災情報提供センターの過去の観測情報 国土交通省(防災情報提供センター)
都市圏活断層図 国土地理院
公共基準点配置図 国土地理院
測量成果電子納品「業務管理項目」境界座標入力支援サービス 国土地理院
電子国土で見る土地条件図 国土地理院
富士山の火山土地条件図 国土地理院
地図センター電子国土サイト (財)日本地図センター
地図インフォ (財)日本地図センター
全国GIS技術研究会所在地マップ 株式会社ウチダデータ
国際文化振興協会 プロジェクト 国際文化振興協会
SPIN 日本雪崩ネットワーク
WebRootFinder WebRootFinder委員会
ふるさとデータベース (財)都市農山漁村交流活性化機構
 

 

 
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