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落石対策工を選定する場合は、現地踏査を十分に行い地形や地盤等の設計・施工条件を把握しなければならない。また、経済性、景観、周辺環境や保全対象への影響等も考慮しなければならない。
さらに、各種の対策工の機能、耐久性、施工性、経済性、維持管理上の問題等をよく検討して、現地の状況に最も適した工種とその組み合わせを選択する必要がある。
以下に工種選定のためのフローチャートと落石防護工の耐えうる落石エネルギーのおおよその範囲図を示す。
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図 3−26 落石対策工の選定フローチャート
*1)フローに従い、適用可能な工種を並列的に抽出し、その中から実際に施工する工種を決定する。
*2)防護工で対応可能な場合であっても、落石予防工の可能性（併用含む）について検討し、適用可能な場合は、並列的に比較し、必ず両者とも検討する。
*3)工種の決定には表3-1、表4-1を参考にすると良い。また、落石予防工間、落石防護工間および落石予防工と落石防護工間の組み合わせについても考慮する。
*a)風化侵食防止では抑止できない状況にある浮石、転石の落石発生抑止に適した工種である。
*b)落石・崩壊が独立的に存在する斜面に適した工種である。
*c)勾配が緩く、除去した石・土砂の搬出が容易な斜面に適した工種である。
*d)比校的小規模な落石等が広範囲にわたり予想される斜面に適した工種である。
*e)落石予防工と落石防護工を組み合わせて用いることにより比校的大規榎な落石・崩壊が広範囲にわたり予想される斜面に適用可能な工種である。
（引用：「落石対策便覧」（平成29年 12月）公益社団法人 日本道路協会 P.102）
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図−２ 落石防護工の適用範囲の目安
（引用：「落石対策便覧」（平成12年
6月）公益社団法人 日本道路協会 P.95）
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